こんにちは！広報担当岩井です(^^)/

　　

引き続き

「住宅ローンと老後資金」

についてです。

　　

◆住宅ローンの組み方は？

実際に一般的な65歳以降の生活は楽なものではありません。

老後の生活を見据え、住宅ローン返済を行うのは、

無理があると考えられます。

まずは、住宅ローン完済の年齢設定を、

65歳までと考えましょう。

また定年が60歳の場合は、住宅ローンも60歳までに

完済すると設定しましょう。

そして、いくらまでなら家づくりの資金にできるのか

どのタイプの住宅ローンを組めるのかを考えましょう。

　　

◆ローン返済と資産運用

　　

現在は超低金利時代ですので

住宅ローンを低金利で借りることができます。

余剰資金は、預貯金しておくのではなく、繰り上げ返済で

完済時期を前倒しにすることをおススメします。

その場合、繰上返済手数料がかからない

金融機関や住宅ローン商品を選択しましょう。

　　

◆まとめ

　　

今回お伝えした方法が必ずしも正解ではありません。

自己資金が足りないときには、

自己資金を貯めつつ不動産価格が下がるのを待つことなど

色々な方法を検討しましょう。

条件のいい土地や物件は、また出てくる場合があるので

焦らずに待つことも大事です。

　　

また、住宅を購入し生活がはじまりましたら、

繰上返済や借り換え、住み替え、リバースモーゲージなど

その時の最良の方法が選択できるように情報を持つことが大切です。

またお金のプロである資金計画アドバイザーや

ファイナンシャルプランナーに相談しましょう。

　　

こんにちは！広報担当岩井です(^^)/

　　

引き続き

「住宅ローンと老後資金」

についてです。

　　

◆住宅購入や老後資金の前に

　　

住宅購入を考える前に、現在の預金や、家計の状態をチェックしましょう。

貯金がない、ボーナスで補っている場合は、

優先的に家計を改善しましょう。

　　

収入と支出だけでなく、住宅を購入するとしたら、

①初期費用がいくらまでだせるか

②毎月のローン返済額はいくらか

をチェックしてください。

どうしたらいいのかわからない場合はファイナンシャルプランナーや

資金計画アドバイザーなどお金のプロに相談しましょう。

　　

◆住宅ローンの組み方は？

実際に一般的な65歳以降の生活は楽なものではありません。

老後の生活を見据え、住宅ローン返済を行うのは、

無理があると考えられます。

　　

まずは、住宅ローン完済の年齢設定を、

65歳までと考えましょう。

　　

また定年が60歳の場合は、住宅ローンも60歳までに

完済すると設定しましょう。

そして、いくらまでなら家づくりの資金にできるのか

どのタイプの住宅ローンを組めるのかを考えましょう。

　　

次回に続きます。

こんにちは！広報担当岩井です(^^)/

　　

今回の賢い家づくりは、

「住宅ローンと老後資金」

についてです。

　　

40歳代　50歳代で家づくりを行うとき、

住宅ローンの返済、また老後資金に

不安を感じているという方は少なくありません。

老後の資金を、一般的な家計の収入・支出を参考に計算すると

100歳まで生きると2000万円が不足するそうです。

では、40歳代　50歳代の方はどのローンを組み

自己資金を準備するのがよいか？

　　

◆収入や支出の内訳をシュミュレーションしよう

　　

平均余命や例えば120歳まで長生きするとどうなるかなどを計算をしてみたり、

老後の想像をして収入や支出の内訳をシュミュレーションしてみてください。

インターネット検索で、

「住宅ローン　シュミレーション　老後」

で検索すると

皆様でも簡単にシュミュレーションが可能です。

　　

◆収入・支出見込みを入力しましょう。

シュミュレーションを行う際は可処分所得の項目をを

ご自身の収入見込みに変更して下さい。

老後の収入源は、殆どの方が、年金のみになるかと思います。

年金は、日本年金機構の「年金ネット」で、

年金見込額を試算することが可能です。

年金ネットは基礎年金番号があれば、だれでも使えますので、

チェックしてみましょう。

　　

試算結果で、世帯の年金見込みが平均を上回っていれば、安心できると思います。

　　

次回に続きます。

　　

今月は金利が引きあがった月とと言ってよいでしょう。

変動金利は、動きがありませんでした。

固定金利に関しては、ほとんどの金融機関が金利を引き上げました。

オミクロン株の影響で、先月の金利は引下げましたが、

経済への影響が少ないと判断したのかわかりませんが、今月は、金利が上がりました。

　　

2022年は、金利が上昇すると予想されていますがまだ超低金利の状況です。

しかしながら、3月以降は、米国の10年国債が

更に金利上昇する可能性があるので、今月動きのなかった変動金利も含め、

住宅ローンの金利は上昇するリスクが高くなるでしょう。

ですので

住宅ローンを利用するなら、早めに動いたほうが良いかもしれません。

そしていずれ必ず起こる金利上昇を考えると、

変動金利よりも固定金利のメリットを意識しましょう。

　　

現在、金融緩和の政策により約1％程度に金利は抑えられていますが、

金融政策が変更されれば、少なくとも1％ 程度の金利上昇が予想されます。

そうなれば、変動金利や期間の短い固定金利は、たちまちに超長期金利を追い抜かしてしまうほど、金利差が小さいことを認識しましょう。

　　

今後の不透明な金利状況の可能性を考えると、フラット35は、借入時から完済時まで

全期間固定型の住宅ローン商品なので、今借り入れた方は35年後の完済時まで

ずっと低金利の恩恵を受けられる…というメリットがあります。

いくら借入時の金利がいくら低くても、

何年後かには住宅ローンの返済に追われる生活…

そうなってしまっては元も子もありません。

目先の数字にとらわれず、しっかりとそれぞれの住宅ローン商品のメリット/デメリットを理解し、

家族のライフプランに合った住宅ローンを選択しましょう。

　　

【フラット35】の利用を予定している方、

住宅ローンの新規利用・借り換えをお考えの方など、いずれにしても、

早めに行動へ移すことをお勧めします!!

　　

2022年2月の住宅ローン金利は、いまだ低水準で推移しております。

現在購入を検討している方はもちろん、住宅ローンを借り換えのタイミングを見極めているという方にとって、

金利が低いここ数か月は、検討する価値があります。

住宅ローン金利が低水準にある、この機会を見逃さないようにしましょう。

こんにちは！広報担当岩井です(^^)/

　　

今回の家づくりの流れシリーズは、

「敷地調査」

についてです。

　

本日は　

◆まとめ　その他の情報

　　

敷地の法的調査は、個人でも、

法務局や市町村役場に行って、

登記簿の閲覧や土地の法規制を調査することはできます。

　　

また、不動産業者により

購入申込みの前か後に行うかは異なります。

　　

基本的には土地契約の前の

重要事項説明までには敷地調査を行いましょう。

　　

敷地を既にお持ちの場合も、

設計の前までに家づくりを依頼する

工務店・ビルダーや設計事務所などに依頼しましょう。

　　

地域によっては敷地ごとに様々な規制がありますので、

きちんと敷地調査を行わないと希望の家づくりが

できないかもしれません。

　　

希望の土地であっても希望の家づくりができない！

こんな事が起こらないように

必ず、敷地調査を行いましょう！

こんにちは！広報担当岩井です(^^)/

　

今回の家づくりの流れシリーズは、

「敷地調査」

についてです。

　

◆ご自身も敷地調査を行いましょう！

　　

今までにお伝えしたことは、専門家が行う調査となります。

しかし、お客様やお施主様である

みなさまでもできる敷地調査がございます。

それは、敷地の周りの環境を調べることです。

地図やインターネットのMAP情報などで、

現地に行かなくても周辺環境の状況は把握できるのですが、

実際に現地にて体感することでしか

分からないことがあります。

　　

その敷地から、通学する学校、通勤・通学するバス停や電車の駅

スーパーや商店街などの買い物環境など

ご自身で実際に確認し、体感しましょう。

　　

歩道の有無、信号や踏切の影響による

実際に通勤・通学にかかる時間、

時間帯による交通量の体感などや

危険な箇所なども把握できます。

　　

購入したい土地が見つかりましたら、先ず、不動産業者に

購入可能かどうかを確認し、購入可能であれば、

周辺環境をご自身で調べましょう。

　　

◆有料か無料かについて

　　

敷地調査を依頼する場合、

無料と有料の場合がありますので確認しましょう。

基本的には、「有料」と考えてください。

敷地調査にももちろん人件費・調査費など実際にコストはかかります。

ですので、無料の場合は、

その工務店様やビルダー様に何故無料になるかを

確認することをオススメします。

条件によっては、お施主様に不利になるということがあるかも知れません。

　　

次回まとめです(^^)

こんにちは！広報担当岩井です(^^)/

　　

今回の家づくりの流れシリーズは、

「敷地調査」

についてです。

　　

◆敷地調査の必要性（法規調査）について

　　

地域やエリアによりますが、

登記所に保管されている地図は、

明治時代に作成したものを

現在も使用している場合もあります。

　　

つまり、正確な現在の敷地の情報と違う場合があるのです。

敷地調査をすることで隣の敷地との正確な境界線や

正確な面積など、現在の状況を知ることができます。

　　

土地を購入して家づくりをする場合には、

かなり重要性の高い項目なのです。

　　

◆規制・法律との関係性について

　　

家づくりに関係する規制や法律は都市計画法や建築基準法です。

敷地調査をおこなうことで、下記の家づくりに必要な情報が明確にわかります。

・床面積

・建物の高さ

・地域による火災に対しての強さ

・隣の土地・隣の建物との関係性

・敷地に接する道路との関係性

・電話、電気、ガス、水道との関係性

・日あたりや風通しの調査

この他にも様々な情報を調査し規制や法律に許される範囲にて、

家づくりを行うことができるのです。

　　

また、地盤調査を同時に行う場合もございます。

しかしながら、厳密には、敷地調査と地盤調査は別物ですので、

地盤調査に関しては、今後、お伝えいたします。

　　

こんにちは！広報担当岩井です(^^)/

　　

今回の家づくりの流れシリーズは、

「敷地調査」

についてです。

　　

土地を購入する前に権利関係や法規制など

土地に関する調査をすることを敷地調査といいます。

　　

敷地調査とは、新築にて家づくりをするときに

土地=敷地は、必ず必要です。

　　

その敷地に関しては、地域や状況により、

様々な規制や法律との関係性があります。

また、正確な土地の面積やお隣との境界を知ることができます。

　　

皆様の希望の家づくりを実現させるために

この様々な規制や法律に影響や問題がないかを

確認し調査することが敷地調査です。

　　

敷地調査の方法と内容は、主に

・現地調査

・法規調査

となります。

※工務店・ビルダーさんによって内容が変わる場合がございます。

　　

では、その必要性についても詳しくお伝えしていきます!(^^)!